超ホワイト企業新卒1年目の給料明細を公開!高すぎぃ!

どうもジャック36です。

私は某大手電機メーカーの子会社に勤務しています。

2020年入社し、現在6ヵ月目になり担当も持たせていただいております。

超ホワイト企業で休日も福利厚生もしっかりしているため充実した社会人生活を送っています。

今回は、そんな超ホワイト企業に入社した私の新卒一年目の給料をご紹介いたします。

入社した企業の概要

ここでは私が入社した企業の概要を紹介したいと思います。

企業:大手電機メーカーの子会社

社員数:4500人程度

形態:全国転勤

職種:営業職(ルート営業)

グループ規模:5万人以上10万人以下(バレそう)

年間休日日数:126日(年間5日強制的に有給所得を強いられるため実質131日

こんな感じの企業に勤めています。

それでは肝心な給料をご紹介いたします。

まずは基礎知識、支払いと控除について

給料明細を細かに確認するためにも基礎知識である支払いと控除についておさらいしましょう。

支払い

私の会社では、給料は以下の構成で算出されております。まずは給料総支給額を支える基本項目をおさらいいたします。

①基本給

企業が残業手当や日当手当、交通費などを含めず固定された最低現限支給される給料を指します。賞与や残業代は基本給をベースとして算出される為、基本給が低いと残業単価が下がり、賞与も低くなります。

②残業代

決められた所定労働時間を超えて働いた場合に支給される手当です。基本給から算出された時給単価に1.25%掛けられたものが残業時給単価となります。みなし残業などのように基本給に無理矢理何十時間分かの残業代をあらかじめ載せている企業もあります。

③営業手当(日当手当)

会社によって異なりますが私の会社の場合は「社用車で営業に出た際、距離が~㎞以上の場合手当が発生する」というものです。

控除

次に控除についてご紹介いたします。1年目の場合は住民税が免除されますのでその分引かれる額は少ないです。

①所得税

個人に課せられる税金

②健康保険料

万が一、行員やケガなどの時の為の保険

③厚生年金保険

従業員の老後の生活の保障を目的とした、年金の為の保険

④雇用保険料

労働者が失業した場合の為の保険

⑤損害保険料

他者に損害を与えた際の為の保険

⑥労働組合費

労働組合費。そのまま

⑦寮・社宅費

入寮している単身赴任寮の費用。

⑧食堂費

寮で出る夕食の金額(一食500円)

超ホワイト企業1年目の給料明細を公開

それでは本題である、超ホワイト企業の給料明細をご紹介します。ちなみにこちらは今年の9月(入社5か月目の給料)になります。また私は寮生活なので、会社まで徒歩8分です。従って交通費は出ません。

※特定を避けるため、若干金額を調整しております。

【支払い】

 

基本給:221,000円

残業代:37,000円(残業20時間)

営業手当:15,000円

総支給額:273,000円

 

【控除】

 

所得税:6,100円

健康保険料:8,000円

雇用保険料:20,100円

損害保険料:2,300円

雇用保険料:800円

寮費:11,500円(水道光熱費込み)

食堂費:12,000円

労働組合費:3500円

控除額:64,300円

 

手取り額:208,700円

手取りは208,700円になります。正直、あんまり高い給料もらっているわけではないです。

ただ、寮費が水道光熱費で1万程度なのでかなりそこは助かってます。さすがの福利厚生だなと感じます。

この給料は安いのか、高いのか

この給料は高いのか、安いのかを解説していきたいと思います。

正直言いますと、平均よりちょっと高い程度であり、めちゃくちゃ低くもめちゃくちゃ高くもありません。

ただ、私の会社の良いところは社宅寮・寮の福利厚生が大きく、これにより家賃補助がない企業に比べ家賃を大幅に抑えることができます。

光熱費は込みの為「家賃5万 + 光熱費1万程度」の約6万を月にほかの人より抑えることができます。

その為、給料は高くなくとも「自由に使えるお金」自体は十分に確保することができるため満足しております。

皆さんも家賃補助が手厚い企業に入ることをお勧めいたします。

最後に

今回は超ホワイト企業入社1年目(6か月目)の給与をご紹介いたしました。

ただ、私の企業自体平均年収がめちゃくちゃ高いわけではないです。

私の会社は子会社であり、上場はしていませんので有価証券報告書を見ることができません。

親会社と給料形態は全く一緒ですので、親会社の平均年収を参考にすると700万~800万程度です。(身バレを防ぐため大体の額)

ですが、それでも生きるうえで何の支障もなく暮らすことができています。

皆様も給与自体が多い会社よりも、まずは福利厚生がどうなっているのかをしっかりと確認したうえ、企業を選ぶことをお勧めいたします。

それではよい社会人生活を!

 

 

 

 

 

 

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